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■ＣＩＡの機密計画書に記載が
３・11東日本大震災以降、「あれは人工的に起こされた地震」といった衝撃的な「研究」「解説」が、ネット上で飛び交っている。８月末には、『本当かデマか３・11「人工地震説の根拠」衝撃説』というおどろおどろしい本まで出版された。
米保守系シンクタンクＣＳＩＳ出身で、自民党を離党して民主党政権の総務大臣政務官（現外務政務官）に就いた浜田和幸参院議員が、『新潮45』'05年８月号に米国の地震・津波兵器開発についてレポートしていたことも、あらためてクローズアップされている。
「とんでもない与太」といって無視するのか、あふれる人工地震説の中から的確な情報を拾い、正しく解釈していくのか、われわれの「情報リテラシー」が試されている。
前出、「人工地震説の根拠」によると、次のように人工地震は大量破壊兵器の一種だという。
――人工地震兵器とは、その存在自体の認知度の低さ不透明さをかさに、国際的非難を一切受けることなく、天災に見せかけて地震や津波による壮大な国家的被害を与え、陰で相手国を恐喝し、あるいは滅ぼす、昔から実在する隠された強大な大量破壊兵器の一種なのです――
たしかに、かつて、米国や旧ソ連が大量破壊兵器として研究していたのは事実のようだ。
１９４５年、米ＣＩＡ（中央情報局）
の前身である米戦略事務局ＯＳＳが作成した機密計画書（日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦）が、'05年４月、米国で公開された。『新潮45』の記事はそれを紹介したものだ。計画書によれば、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべきだ。それには地震攻撃に勝るものはない」と決めつけていた。
太平洋戦争末期の１９４４年に、カリフォルニア大学のバイヤリー教授ら地震学者が動員された。「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるか、シミュレーションを繰り返した」（計画書）という。
この関連の報告書には、どうやって終戦に持ち込むかについて、こんな議論があったという。
「人工地震兵器で津波を起こして日本を降参させて終戦にするか。原爆を落として終戦にするか」
その時点で、米国の技術はどの程度だったのか。'99年、ニュージーランドは外務省の情報公開法に基づいて極秘外交文書を公開した。そこで、第二次世界大戦末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた米国は、ニュージーランドの沖合いで津波を起こさせるプロジェクトを実施し、30メートルを超える津波の発生に成功していたことがわかった。
■電離層に穴をあける技術まで
だが、人工地震は自然災害を装って実施に移されたという説が根強く残っている。１９４４年12月７日、志摩半島南南東沖約20キロメートルを震源地として起きたＭ７・９の「東南海地震」がそうだという。愛知、三重、静岡県などで１千223人の死者、行方不明者を出したが、米国の攻撃目標は工場地帯の破壊だった。三菱重工、安立電気、中島飛行機などが壊滅的被害を受けた。翌１９４５年１月13日には愛知県下で直下型の三河地震が起き、死者２千306人が出た。
その年の８月、広島と長崎に原爆が落とされ、終戦となった。
原爆による人工地震は、終戦時の話ではないが１９５５年以降、朝日、読売両紙が何回か記事にしている。
「原爆による人工地震計画」（朝日新聞、１９５５年９月21日）
「人工地震と原爆」（読売新聞、１９５５年９月21日）
「原爆で人工地震 ネバタで14日に初実験」（同、１９５７年９月７日）
また東南海地震については、さる８月10日深夜、ＮＨＫの戦争証言プロジェクト、ＮＨＫスペシャル番組『封印された大地震〜愛知・半田〜』がＮＨＫ総合で放映された。当時学徒動員で中島飛行機で働いていた俳優の土屋嘉男氏は、こう証言していた。
「Ｂ29の撒いたビラに、『地震の次は何をお見舞いしましょうか』と毛筆体で書かれていた」
'00年、米国の著名な生物学者・バーテルが『戦争はいかに地球を破壊するか 最新兵器と生命の惑星』を出版した。そこで「ＨＡＡＲＰ（高周波活性オーロラ調査プログラム）」という装置について言及されていた。この装置が戦争時には「兵器」として用いられる可能性があると警告していた。気象や地震などの自然現象を人為的に起こすことができるのだ。
ＨＡＡＲＰの中核技術を生み出したのは、ユーゴスラビア系の移民、天才科学者ニコラ・テスラだ。
彼は１９１５年、米『ニューヨークタイムズ』にこう語っていた。「電気のエネルギーを電線なしで送電し、遠くから破壊的な効果をも創出することは全くもって可能だ」（原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』）。ＨＡＡＲＰによって電離層に穴をあけ、特定の地域に宇宙線・電磁波を集中して照射する、らしい。
■われわれの相手は環境型テロ
その後、米国と旧ソ連が協力してＨＡＡＲＰ技術の改良に努めたという。現在、どういう「兵器」として利用されているかは詳らかではないが、「地震兵器」「気象兵器」に使用されていると予測されている。
事実、米ソ両国は１９７５年、ジュネーブで会議を開き、地震兵器、気象兵器の開発禁止について協議している。
'91年にはソ連の週刊誌『メガロポリス・エクスプレス』が「ソ連は地球表面の地殻変動などを利用し、敵領土内に人工的に大地震を発生させる「巨大地震兵器の開発直前にある」と読売新聞がモスクワ特派員電で記事（５月４日）にしていた。
研究員の１人、イワン・アヌイレイエフ陸軍少将が週刊誌のインタビューに答えている。地殻を構成するプレート（板）の変動によって大きなひずみが生じた地点で、小さな核爆発を起こすことにより大地震を誘発することができるという。
米国のコーヘン国防長官（当時）も、'97年４月28日の会見で、「われわれの相手は、まさに環境型のテロリズムに従事しており、彼らは気象を改変し、遠く離れた場所から電磁波を通して、地震、火山噴火を引き起こすことができる」と警告していた。
要するに地震兵器には大まかに分けて「震動共鳴」「電磁波」「核兵器・爆発物」の３種類があるようだ。
それでも、東日本大震災が人工地震によるものだとは、いえない。
ただ米国はいま、デフォルトの瀬戸際に立たされている。一方、太平洋戦争で完膚なきまでに叩いたはずの日本の円が、65年たってみれば世界最強の通貨として持てはやされている。「どうしてくれようか」、米国の覇権主義者たちが日々、考えているのは確かだ。
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